ZEBとは？
建物の省エネ化を実現し、
快適な空間を創出する取り組みを解説

消費される年間一次エネルギーの収支ゼロの建物を目指すZEBは、省エネだけではなく、自らエネルギーを創り出すことも求められる施策です。そのため、ビルメンテナンスを行う管理者は、これまで以上にエネルギーに関する意識の向上が欠かせません。
そこで今回はZEBについて、その概要から注目される理由、ZEB化のメリット、注意点をお伝えします。また、ZEB化を実現するためのサポートとなる補助金についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

ZEBとは

ZEBとは、Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）の略称で、消費される年間の一次エネルギー収支を、
省エネと創エネによりゼロにすることを目指す建物です。
まず石油や天然ガス、太陽光などの一次エネルギー消費をできるだけ抑えます（省エネ）。そして太陽光発電やバイオマス発電、
水素発電などにより自分たちで使うエネルギーを創り出すこと（創エネ）で、建物で消費するエネルギーの100%削減を目指します。

ZEBの分類

日本は、2050年までに二酸化炭素などの温室効果ガス排出量ゼロを目指していますが、そのためにもZEBへの取り組みは欠かせません。
経済産業省ではZEBの実現と普及に向け、その達成状況に応じて次の4段階に分類してZEBを定義しています。

ZEB Oriented（ゼブオリエンテッド）

「ZEB Ready」を見据え、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、さらなる省エネルギーの実現に向けた措置として未評価技術（エネルギー消費性能計算プログラム「WEBPRO」において現時点でまだ評価されていない技術：CO₂濃度による外気量制御、自然換気システムなど）を導入した、延床面積10,000㎡以上の建築物。

ZEB Ready（ゼブレディ）

「ZEB」を見据えた先進建築物で、外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物。

Nearly ZEB（ニアリーゼブ）

「ZEB Ready」の要件を満たしつつ、創エネにより年間の一次エネルギー消費量をゼロに近付けた、「ZEB」に限りなく近い建築物。

ZEB（ゼブ）

年間の一次エネルギー消費量が実質的にゼロ以下になる建築物。
4段階それぞれの、基準値に対する一次エネルギー消費量削減率を表にまとめました。この場合の基準値とは、設備や地域、用途ごとに定められる、基準となる標準的な一次エネルギー消費量のことです。省エネのみによる削減率と、省エネ＋創エネによる削減率とが設定されていますが、ZEB OrientedとZEB Readyについては創エネがなくても達成可能なため、省エネ＋創エネによる削減率の設定はありません。

ZEBの段階	省エネによる基準値からの削減率	省エネ＋創エネによる基準値からの削減率
ZEB Oriented	ホテル、病院、百貨店、飲食店、集会所など…30%以上事務所、学校、工場など…40%以上	-
ZEB Ready	50%以上	-
Nearly ZEB	50%以上	75%以上100%未満
ZEB	50%以上	100%以上

オフィスビルや商業施設など、大規模な建築物における省エネへの取り組みは、「オフィスビルでの省エネとは？メリットや具体例、成功事例を紹介」が参考になりますので、ぜひご覧ください。

こちらもあわせてご覧ください。

オフィスビルでの省エネとは？メリットや具体例、成功事例を紹介

ZEBが注目される理由

ZEBが注目される主な理由としては、2050年にカーボンニュートラル（脱炭素社会）を実現させるための施策として
高い効果が期待できる点が挙げられます。
政府は2021年10月に地球温暖化対策計画を改定し、2030年までに温室効果ガスを2013年度比で46%削減、
さらに50%削減するための対策や施策を記載しています。
また、この計画では事務所ビルや商業施設などにおいて、2030年度のエネルギー起源CO2排出量を
2013年度比で51%削減するといった目標も掲げられています。
そこで該当する建物の消費エネルギー削減を実現する手段として、ZEBが大きく注目されるようになったのです。
カーボンニュートラルとZEBの関連性については、「ビルも脱炭素化へ！脱炭素の基礎知識と必要性、メリットについて」をご覧ください。
ほかにも、2015年9月の国連サミットにおいて採択され、掲げられた17のゴールと169のターゲットからなるSDGsの実現にも
ZEBの普及は欠かせません。建物の消費エネルギー削減を行い、持続可能な社会の実現にZEBが果たすべき役割は非常に大きいと言えます。
SDGsの基礎知識については、「エアコンにおけるSDGsとは？実現への取り組みを解説」をご覧ください。

こちらもあわせてご覧ください。

ビルも脱炭素化へ！脱炭素の基礎知識と必要性、メリットについて

エアコンにおけるSDGsとは？実現への取り組みを解説

ZEB化のメリット

建物のZEB化により得られる主なメリットは次のとおりです。

エネルギーコストの削減

仮に創エネ設備がないZEB OrientedやZEB Readyの段階であっても、基準一次エネルギー消費量から30%以上、40%以上、あるいは50%以上の削減が見込めます。創エネ設備のあるNearly ZEBやZEBの段階になると、基準一次エネルギー消費量から100%近い大幅な削減が期待できます。

快適性・生産性の向上

自然光の活用や建築工法の工夫、高効率の空調設備などにより、夏の猛暑日や冬の激寒日、梅雨などでも気温や湿度を快適に保ちやすくなります。快適な空間の中では、人は業務に集中しやすくなり、生産性向上も期待できます。

企業価値・不動産価値の向上

Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）を重視するESG投資が注目されている昨今において、環境保護への取り組みは、企業の評価に大きく影響します。先に説明したとおり、ZEB化は、脱炭素化やSDGsの実現につながります。「環境に配慮した企業」といった評価となり、企業価値の向上が期待できます。また、建物の不動産価値そのものの向上も見込めます。

BCP対策

創エネ設備がある場合は、その活用により、自然災害で停電が起きた際にも電力供給がしやすく、業務継続や早期復旧を実現しやすくなります。仮に創エネ設備がない場合でも、省エネのための高断熱の外壁や窓、高効率の空調設備などによって、建物の維持に必要なエネルギーを抑えられるため、非常時の電力確保に貢献します。

ZEB化を実現する際の注意点

ZEB化は、建物やそこに集まる人にさまざまなメリットをもたらします。しかし、次のような点には注意が必要です。

導入・運用コストがかかる

ZEB化を実現する建物を建設するには、一般的な建物を建設するのに比べ高コストになる場合があります。
また、省エネや創エネを実現するための設備の運用やメンテナンスに対するコストも発生します。
ただし、エネルギーコストは長期にわたって削減できるため、長期的な視点で評価することが大切です。

既存の建物をZEB化するには技術的制約がある

既存の建物をZEB化するには新技術の導入に制約があり、大規模な改修が必要になる場合があります。
また、立地によっては太陽光発電といった創エネルギーが十分に活用できないといったケースもあります。

ZEB化の補助金について

ZEB化を実現する際の課題となる導入コストを抑える対策としては、補助金の活用がおすすめです。
ZEB化に活用できる補助金としては、以下があげられます。

環境省：ZEB普及促進に向けた省エネルギー建築物支援事業
経済産業省：住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業

上記では、「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル実証事業」といった補助事業が毎年公募されています。
建築物の規模や用途によって活用できる事業が異なるため、詳細は各省庁のWebサイトをご確認ください。

参考補助金制度・支援制度｜環境省

参考令和5年度「住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費」に係る補助事業者（執行団体）の公募について｜経済産業省資源エネルギー庁

ZEB化を進めるにはダイキンのサービス活用がおすすめ

ZEBとは、Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）の略称で、消費される年間の一次エネルギー収支を、省エネと創エネによりゼロにすることを目指す建物です。石油や石炭、天然ガスなどの枯渇資源の消費を抑えつつ、自らエネルギーを創出します。
ZEB化によるメリットは、エネルギーコストの削減、企業価値の向上など自社のみが得られるものだけではありません。国が掲げるカーボンニュートラルやSDGsの実現など社会的な貢献にもつながるため、積極的に取り組んでいくことが重要です。
ただし、自社内でZEB化を進めるノウハウやリソースが不足しているといった場合もあるでしょう。そういった場合は、外部のサービスを活用するのが効率的です。

ダイキン工業でも、ZEB化の促進につながるさまざまなサービスを提供しています。空調設備の管理をサポートする「エアネットサービスシステム」では、IoTを活用した故障予知、異常時のメール送信により、管理担当者の負担を軽減します。さらに、運用改善の提案により空調の省エネをサポートするため、ZEB化の第一歩としておすすめです。