費用イメージ
初期投資
１、法人化
会社設立に必要な費用として、行政書士等へ依頼した場合
概算費用：５０万円
２、一般工具
ドライバー、スパナ、ニッパー、ラジペン、モンキー、インパクト 脚立 など
３、機材
冷媒回収機、真空ポンプ、冷媒秤、溶接機、各ゲージ、フレア工具 など
４、その他
延長コード、道板、養生マット、ヘルメット、革手 制服、その他消耗品 など
概算費用：９０万円
５、サービスカー
新車・軽自動車の場合
概算費用：１８０万円 ※1
６、各種保険
車両保険、労災保険、工事保険など
概算費用：１０万円
７、集合研修
独り立ちまでの集合研修（サービス訓練校）（場所：大阪・東京にあります）
概算費用：５０万円※2
８、旅費・宿泊
勤務エリアや手当該当有無により変動します（社内基準あり）
概算費用：２０万円
概算費用合計 ４００万円※3
支援金
固定報酬
預かり教育費用として、月々３０万円をお支払いします。
概算費用：３６０万円※4
研修費用
独り立ち支援として集合研修（サービス訓練校）費用は返金致します
※費用の返金は独り立ちが認められた場合となります。
概算費用：５０万円
- ※1
- 高額出費となる「5」については、別途リース契約（60回払いなど）のメニューを準備しています。
- ※2
- 集合研修（サービス訓練校）費用は、入校前にお支払いが必要となります。
- ※3
- 上記の事例は、準備すべきものを初めて揃える場合であり、経験者や法人の方はこの限りではありません。
- ※4
- 一年間の預かり教育期間の場合。尚、支援金（固定報酬）は2019年3月末までの限定支援施策となります。